【人事向け】テレワークに向いている職種・向いていない職種・業種まとめ【事例あり】 アイキャッチ画像

「自社でもテレワークを導入したい」
「テレワークに向いている職種って?」
「テレワークに向いていない職種・業種の場合、どうすればいいの?」

この記事はそんな方のための記事です。最近話題になっているテレワーク。しかし、すべての職種でスムーズに導入できるとは限りません。そこで今回は、テレワークに向いている職種・向いていない職種・業種について徹底解説します。

本記事のポイント

  • テレワークに向いている職種の条件がわかる
  • テレワークに向いている職種・向いていない職種・業種がわかる
  • テレワークに向いていない職種・業種への対策がわかる

テレワークを導入する前に、まずは自社が「向いているのか? 向いていないのか?」を確認することが大切です。仮に向いていなくても対処法はあるので、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

テレワークに向いている職種の条件とは?

まずは、テレワークに向いている職種の条件をみていきましょう。条件には以下の3つがあげられます。

  1. どこでも行える仕事であること
  2. 一人でも完遂できる仕事であること
  3. セキュリティ面が安全な仕事であること

どこでも行える仕事であること

1つ目は「どこでも行える仕事であること」です。テレワークでは「オフィスの外」で働くことになるため、どこにいても業務を完遂できるような状態をつくっておく必要があります。

事実、テレワークの導入率は「情報通信業」が突出しています。インターネットを使った仕事は、働く場所にとらわれないため、テレワークにも適応しやすいのです。

逆に「現場仕事」など「特定の場所にいなければならない仕事」は、テレワークには向いていません。

一人でも業務完遂できる仕事であること

2つ目は「一人でも業務完遂できる仕事であること」です。

仕事の多くは、チームで動くことになります。しかし、「常に誰かと一緒でなければならない業務」は、テレワークには向いていないのです。

社内にテレワークを定着させるためには、社員それぞれがある程度「独立して仕事ができる状態」をつくっておく必要があるでしょう。

セキュリティ面で安全であること

3つ目が「セキュリティ面で安全であること」です。顧客情報などの機密内容をやり取りする仕事は情報漏洩のリスクがあり、テレワークを実施する際は十分な注意が必要です。

仮に情報漏洩を起こした場合、社会的な責任をとらねばならず、企業イメージも大幅に下がってしまいます。

テレワークでは、基本的に「インターネット」を介して情報共有をおこないます。メッセージの内容やデータを共有する際は、「ここでやり取りして良い情報かどうか?」をしっかりと見極めましょう。

テレワークに向いている職種

テレワークに向いている職種には、どんなものがあるのでしょうか。世の中にはさまざまな職種がありますが、以下の5つはテレワークに向いているといえるでしょう。

  1. 事務
  2. システムエンジニア
  3. Webデザイナー
  4. 営業職
  5. カスタマーサポート

事務

一人でも作業の行える「事務」はテレワークに向いています。オフィス外でもできるような事務作業であれば、テレワークでも作業できるでしょう。

しかし、事務作業を「紙媒体」に依存していると、テレワークの効率が悪くなってしまうかもしれません。テレワークを円滑に進めるためにも、データはWordやExcelにまとめておくのがオススメ。

システムエンジニア

システムエンジニアもテレワークに向いている職種のひとつ。クライアントとの打ち合わせ等もありますが、基本的にはパソコン作業です。仮に打ち合わせがあっても、ビデオ通話などで対応できるでしょう。

また人事評価に関しても、「案件を受けてシステムを納品する」というシンプルな工程のため、成果物の評価がしやすいのも特徴です。

Webデザイナー

Webデザイナーもテレワークと相性が良いといえます。デザイン業務のできるパソコンさえあればどこでも作業ができます。システムエンジニア同様、クライアントや社内の打ち合わせはビデオ通話などで対応できます。

営業職

場合によっては「営業」もテレワークに向いている職種といえます。営業マンの多くはオフィスの外で「顧客回り」をしているため、会社のデスクに座っていることが少ないのではないでしょうか。

朝の出社や資料作成などをなくしてクライアントへ直接訪問することで、テレワークが可能になります。通勤時間も短縮できるため、社員の負担軽減にもつながるでしょう。

カスタマーサポート

顧客からの問い合わせに対して電話等で対応するカスタマーサポート。こちらも、テレワークとの親和性も高い職種といえます。環境さえ整えば、自宅でも作業できるでしょう。

テレワークに向いていない職種・業種

さて「テレワークに向いていない職種・業種」には、どんなものがあるのでしょうか。代表的なものとして以下の3つがあげられます。

  1. 自動車や電機メーカーなどの工場作業員(生産・製造業)
  2. 居酒屋やアパレル店員(接客・販売業)
  3. 医師や介護・福祉職員(医療・福祉業)

自動車や電機メーカーの工場作業員(生産・製造業)

自動車や電機メーカーの工場作業員は、テレワークが難しい職種といえるでしょう。

メーカーは「生産業・製造業」に該当し、「商品をつくる」ことで価値を生み出します。商品を生み出すためには、専用の機械や人の手が必要です。そのため「パソコンひとつで仕事」というわけにはいきません。

居酒屋やアパレル店員(接客・販売業)

居酒屋やアパレル店員などもテレワーク化が難しい職種です。いわゆる「接客・販売業」に該当し、顧客と直接コミュニケーションを必要とします。スタッフが「その場」にいることで、はじめてサービスが成り立つのです。

ただ、現在では「セルフレジ」「オンラインショップ」などを取り扱う店舗も多くなっています。やり方によってはテレワークを導入することもできるかもしれません。

しかし、まだまだ「現場での業務」が主流であるため、テレワーク化が進むのはかなり先になってしまうでしょう。

医師や介護・福祉職員(医療・福祉業)

医師や介護・福祉職員などの「医療・福祉業」も、テレワーク化が難しいでしょう。

医師の場合、患者と直に対面し、診察、治療をしなければなりません。介護職員であれば、スタッフが施設に立って、利用者の介護をする必要があるでしょう。

現在では、医療現場での「テレビ電話」での診察、介護現場でのスタッフの負担を減らすための「パワーアシストスーツ」を導入しているケースもあります。

しかし、医療・福祉業では「オフラインでの人間の力」に依存する部分が多いため、テレワーク化が進むのは、まだ少し遠い未来といえるでしょう。

テレワークに向いていない業務はどうすればいい?

テレワークに向いていない職種・業務は、一体どのように対応すれば良いのでしょう。テレワーク導入を考えている方は、以下のポイントを意識してみてください。

  1. すべての仕事をテレワーク化する必要はない
  2. 「現場仕事」と「テレワーク化できる仕事」を区分しておく
  3. テレワークができる業務から徐々に導入していく

テレワークと聞くと「全社的にテレワークを導入しなければ」と思うかもしれませんが、決してそんなことはありません。むしろ全社的にテレワークを実施できる企業は、ほんの一部だけでしょう。

「すべての仕事をテレワーク化する必要はない」ことを前提におきながら、「現場に立つ必要のある業務」と「テレワーク化ができる業務」を棲み分けておくのがオススメ。

販売業であればオンラインショップの立ち上げ、医療であればテレビ電話での診察を取り入れるのもひとつの手です。ミーティングや事務作業も、そのほとんどがテレワークで対応できるはず。

一度、自社の業務を整理・区分して「テレワーク化できそうな部分」を洗い出し、準備ができたところから徐々に実施していきましょう。

テレワーク導入事例

それでは最後に、テレワークを導入した企業の事例を見ていきましょう。ここでは、弊社が提供する社内SNS「Talkonote(トークノート)」を導入し、テレワークに成功した企業をピックアップ。ぜひ自社のテレワーク導入にもお役立てください。

株式会社チェンジウェーブ

株式会社チェンジウェーブ

式会社チェンジウェーブは、「本質とリアルをとらえた変革を 確実に起こす」というミッションのもと、企業の経営戦略や組織の変革、リーダー育成、ダイバーシティ推進などに関する事業をおこなう会社です。

2016年には総務省が主催する「テレワーク先駆者百選」にも選ばれています。

メンバーの約9割が、子育てと仕事を両立させている「ワーキングマザー」である同社。そのため、以前よりテレワークを活用していたといいます。

しかし、情報共有はいつもメールor電話。メンバーが増えたことをキッカケに、より多くのメンバーで情報共有・決定ができる場が必要だと考え、「Talknote」を導入することに。

【効果・ポイント】

  1. ツール上でのコミュニケーションが円滑になったことで、意思決定にかかる時間が大幅に短縮された
  2. 場所や時間にとらわれない働き方がより整備され、優秀な人材を採用できるようになった
  3. 些細な情報も「Talknote」に集約するようになったことで、オフィスに人がいなくてもプロジェクトが進むようになった

オフィスに人がいなくても仕事が順調に進むようになったことで、Talknoteは「仮想オフィス」とも呼ばれるように。テレワークと社内SNSの相性がバッチリ合った事例といえるでしょう。

【参照】 [活用事例] 株式会社チェンジウェーブ

社内コミュニケーションツール「Talknote」

社内コミュニケーションツールTalknote アイキャッチ画像

社内コミュニケーションツールとして、弊社が提供している社内コミュニケーションツール「Talknote」をご紹介させてください。Talknoteは、社内コミュニケーションの解決をはじめ企業理念の浸透、業務の効率化を期待できます。

使い方はいたってシンプル。Talknoteは「グループ」「メッセージ」「タスク」の3つの機能のみで構成されているため、SNS慣れしていない方でも簡単にお使いいただけます。その利便性から、すでに約1,000社の企業様に利用いただき、多くの企業様が高い満足度を感じています。

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テレワークに向いている職種・向いていない職種

本記事では、テレワークに向いている職種・向いていない職種について、以下のポイントを中心にお伝えしてきました。

【テレワークに向いている職種】

  • 事務
  • システムエンジニア
  • Webデザイナー
  • 営業職
  • カスタマーサポート

【テレワークに向いていない職種・業種】

  • 自動車や電機メーカーなどの工場作業員(生産・製造業)
  • 居酒屋やアパレル店員(接客・販売業)
  • 医師や介護・福祉職員(医療・福祉業)

テレワークに向いている職種には「どこでも働ける」「一人で完遂できる」といった特徴があります。一方で、生産業や接客業、医療業界などの「現場仕事」でのテレワークの導入は難しいのが現状です。

ただ、全社的なテレワークの導入が難しくても「テレワーク化できる業務」はあるはず。ぜひ本記事の内容を参考にしながら、自社でもできることを考え、徐々にテレワークを導入していきましょう。