介護・福祉・医療業界の社内SNS導入事例3選 アイキャッチ画像

「現在、社内SNSの導入を検討している」
「介護や福祉、医療業界でも社内SNSは活用できるのか?」
「もし具体的な事例があれば知りたい」

この記事はそんな方のための記事です。最近、導入する企業が徐々に増えつつある社内SNS。もちろん、どのような業界でも導入できますが「介護や福祉、医療業界ではどうなのだろう?」と思っている方も少なくないはず。

そこで今回は、介護・福祉・医療業界における社内SNSの導入事例をご紹介します。

本記事のポイント

  • 介護・福祉・医療業界における社内SNSの導入事例がわかる
  • 社内SNSのメリット・デメリットがわかる
  • 社内SNSが「働き方改革」に有効な理由がわかる

介護・福祉・医療業界であっても、社内SNSを活用している企業はたくさんあります。ぜひ本記事の内容を、自社の社内SNS導入にお役立てください。

介護・福祉・医療業界の社内SNS導入事例3選

それではさっそく、介護・福祉・医療業界における「社内SNSの導入事例」をみていきましょう。

ここでは、弊社が提供する社内SNS「Talknote(トークノート)」の導入によって、さまざまな効果を得られた事例をピックアップ。

株式会社エバー

株式会社エバー

株式会社エバーは、2004年に開院した「ベル美容外科クリニック」を運営する会社です。2014年に拡大移転し、2017年には医療法人化。なかでも「金の糸美容術 (R) 」や「FGF注入」といった施術が好評を集めています。

以前まで、社内の情報共有ツールとして「LINE」を使っていた同社。

しかし、「プライベート感が強い」という理由で、なかなかうまく業務連絡ができていなかったといいます。そこで、公私混同を防ぎ、業務効率を上げるべく「Talknote」を導入することに。

【導入後の効果・ポイント】

  1. プライベートと仕事の明確な線引きができるようになった
  2. お互いに「ありがとう」を送りあうサンクス機能によって、日頃の取り組みが「見える化」された
  3. コミュニケーション量が増えたことで、スタッフの調子の良し悪しがわかるようになった

仕事とプライベートをはっきりと分けられるようになった上に、業務におけるコミュニケーション量・質ともに向上した事例といえるでしょう。

【参照】 [活用事例] 株式会社エバー

株式会社優氣堂

株式会社優氣堂

株式会社優氣堂は、利用者の自宅に出張する「歩行困難な高齢者向けの訪問鍼灸マッサージ」を提供する会社です。東京都町田市にある「ゆうき堂治療院」をメインに、横浜と川崎に合わせて4つの拠点を展開しています。

これまでLINEやメーリングリスト、SMSなど複数のツールで情報共有をおこなっていた同社。

しかし、「情報共有にスピード感がない」にという問題があったそう。自宅訪問のサービスを提供していることから細かな情報共有が欠かせず、このままでは顧客満足度・売上への悪影響につながりかねないと考え、「Talknote」を導入することに。

【導入後の効果・ポイント】

  1. いいね!機能が「確認完了」という意思表示になり、情報共有のロスが減った
  2. いいね!を押していない社員には、リマインドや直接メッセージを送ることで抜け漏れを防止した
  3. 最初に社内の幹部だけが利用する「トライアル期間」を設けたことで、徐々にツールが定着した

社員同士のいいね!やリマインドの徹底によって「情報共有のロス」が減った事例といえるでしょう。

【参照】 [活用事例] 株式会社優氣堂

ケアプロ株式会社

ケアプロ株式会社

ケアプロ株式会社は、予防医療事業と在宅医療事業を展開する会社です。24時間365日対応の訪問看護ステーションなど、革新的な事業モデルやサービスを提供しています。

以前まで、メールとメッセンジャーで情報共有をおこなっていた同社。

しかし、「メールだと時系列がわかりにくい」「メッセンジャーだと情報がクローズ化しやすい」といった問題に悩まされていたそう。利用者の電子カルテを扱っていることから、いち早い情報の整理・蓄積が必要だといいます。そこで「Talknote」を導入することに。

【導入後の効果・ポイント】

  1. 利用者との個別グループを作成できるようになり、情報整理がスムーズになった
  2. ケガの患部を写真で投稿することで、利用者が完治するまでを継時的に観察できるようになった
  3. To Doを管理できる「タスク機能」によって、バックオフィス系のルーティン業務が効率化された

利用者とのグループ作成、患部の写真共有によって、スムーズな情報整理が可能に。まさに「医療事業ならでは」の事例といえるでしょう。

【参照】 [活用事例] ケアプロ株式会社

社内コミュニケーションツール「Talknote」

社内コミュニケーションツールとして、弊社が提供している社内コミュニケーションツール「Talknote」をご紹介させてください。Talknoteは、社内コミュニケーションの解決をはじめ企業理念の浸透、業務の効率化を期待できます。

使い方はいたってシンプル。Talknoteは「グループ」「メッセージ」「タスク」の3つの機能のみで構成されているため、SNS慣れしていない方でも簡単にお使いいただけます。その利便性から、すでに約1,000社の企業様に利用いただき、多くの企業様が高い満足度を感じています。

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社内SNSのメリット・デメリットとは?

前章までは、介護業界における社内SNSの導入事例をみてきました。そもそも社内SNSには、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。ここで、ご紹介していきます。

メリット

社内SNSのメリットは以下のとおりです。

  1. コミュニケーションがオープンになる
  2. 部署や世代を超えた交流が生まれる
  3. ノウハウの共有・蓄積がスムーズになる

まず最初にあげられるのが、「コミュニケーションがオープンになる」という点。社内SNSを導入することで、今まで表に出ていなかった情報が「見える化」されます。そのため、会社や社員の動きをすぐに把握できるようになります。

また、「部署や世代を超えた交流が生まれる」というメリットも。部署や世代問わず「横のつながり」が生まれるため、より社内コミュニケーションが円滑になるでしょう。

社内コミュニケーションが活性化することで、ノウハウの共有・蓄積がスムーズに。会社にとって「一人ひとりの社員がもつノウハウや情報」は大切な資産です。そういった資産も、社内SNSによってうまく活用できるでしょう。

デメリット

続いて、社内SNSのデメリットをみていきましょう。

  1. 「コミュニケーション疲れ」が生まれやすい
  2. 定着するまでに手間とコストがかかる
  3. 公私混同しやすい

まず最初にあげられるのが「コミュニケーション疲れが生まれやすい」という点。

たしかに社内SNSによって、コミュニケーションが円滑になります。しかし、気軽にやりとりできてしまうため、社員が「返信しなければ…」といった使命感をもってしまうケースもあるのです。

「定着するまでに手間とコストがかかる」というデメリットも。社内SNSの使い方研修をおこなう必要があったり、ツールの利用料がかかったりと、ある程度の時間的・経済的コストがかかってしまいます。

また、気軽なコミュニケーションができるため、「公私を混同しやすい」という難点もあるでしょう。ついプライベートな投稿をしてしまい、業務効率が下がってしまうケースもあります。

公私混同を避けるためにも、「社内SNSを使うのは平日9:00〜18:00まで」「社内SNSとLINEを使い分ける」などのルールを決めておくのが良いでしょう。

【関連】 【事例あり】社内SNSのメリット・デメリットとは?

【関連】 社内SNSの効果とは? 社内SNSの導入で失敗しないために【事例あり】

社内SNSは働き方改革にも有効な理由

さまざまなメリットをもつ社内SNSは、「働き方改革」にも良い影響を与えてくれます。その理由は、以下の3点です。

  1. 多様な働き方を実現できるから
  2. 企業理念やビジョンが浸透しやすいから
  3. 従業員エンゲージメント向上につながる

多様な働き方を実現できるから

1つ目は「多様な働き方を実現できる」という点。

社内SNSの導入によって、スムーズな社内コミュニケーションが可能となります。リモートワーク、フレックスタイム制、フリーアドレス制など、多様な働き方の導入が検討できるでしょう。

企業理念やビジョンが浸透しやすいから

2つ目は「企業理念やビジョンが浸透しやすい」という点。

経営陣の思いが社員にうまく伝わらず、双方に不満が溜まるというケースは少なくありません。

社内SNSを使うことで、経営陣が社員に対して「思い」を伝えることが容易になります。また、社員の意見も吸い上げながら経営をおこなえるため、会社全体が同じビジョンに向かって進めるようになるのです。

従業員エンゲージメント向上につながるから

3つ目は「従業員エンゲージメント向上につながる」という点です。従業員エンゲージメントとは、社員が会社に対して貢献したいと思っている状態のこと。

先述したように、社内SNSには、コミュニケーションの活性化、働き方の多様化、企業理念やビジョンの浸透といった強みがあります。

これらの強みが発揮されることで従業員エンゲージメント向上につながるのです。すると、「より良い商品・サービスを提供したい」「この会社にもっと居たい」と考える社員が増え、ひいては労働生産性アップが期待できるでしょう。

介護・福祉・医療業界の社内SNS導入

本記事では、介護・福祉・医療業界における社内SNS導入について、以下のポイントを中心にお伝えしてきました。

  • 社内SNSは「自宅訪問サービス」や「電子カルテ」などの情報整理にも役立つ
  • 社内SNSは、業務効率アップをはじめ、社内コミュニケーション円滑化にもつながる
  • 働き方の多様化や従業員エンゲージメント向上など「働き方改革」の実現にもつながる

介護や福祉、医療業界は、利用者の情報を多く扱います。だからこそ社内SNSの導入がオススメ。情報共有・整理に役立つだけでなく、社内コミュニケーション活性化、さらには従業員エンゲージメント向上にもつながるでしょう。

ぜひ本記事でご紹介した内容を、自社の社内SNS導入にお役立てください。