離職率改善の取り組み事例8選+離職の本当の要因解説 アイキャッチ画像

「離職率を改善する取り組みについて知りたい」
「そもそも、社員が離職する理由とは?」

このようにお考えの経営者・人事の方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回は、離職率改善の取り組み事例についてご紹介。また、離職の要因についても見ていきます。

本記事のポイント

  • 離職率改善の取り組み事例を学べる
  • 社員が離職する理由がわかる
  • 離職者のホンネがわかる

企業にとっては目を背けたくなる「離職率」に関する問題。しかし、良い会社をつくるためには追うべき指標のひとつといえるでしょう。今回は企業事例を中心にご紹介しますが、その前に「社員が離職する本当の要因」を知っておくことも重要です。

離職率の高さに悩んでいる方はぜひ、今回の内容をお役立てください。

【本題の前に】離職の本当の要因とは?

本題に入る前に、まずは「離職の本当の要因」について見ていきたいと思います。この章では「離職率が高い原因」と「離職者のホンネ」を掘り下げて解説していきます。

離職率が高い原因は?

離職率が高い原因には、以下の3つがあげられます。

  1. 人間関係
  2. 労働環境
  3. 仕事へのやりがい

社員が職場に対して不満を抱えている場合、その多くは「人間関係」であるケースが非常に多いです。事実、上司や同僚と合わない、あるいはパワハラやモラハラといった悪質な行為が原因で離職している社員も少なからずいることでしょう。

また、「労働環境」も離職率が高くなる要因のひとつです。給料が低かったり、あまりにも労働時間が長かったりすると、社員のモチベーションが下がったり、社員が健康を害してしまったりして、離職を招いてしまいます。

加えて、「仕事へのやりがい」も離職率に大きく関係します。社員がやりがいを感じなければ「この会社だとスキルアップできない」と、転職・離職を考えてしまうでしょう。社員にやりがいを感じてもらうためにも、成果に対して適切な評価を与えたり、キャリア支援をおこなったりすることが大切です。

離職者のホンネは?

離職率が高い3つの原因を見てきましたが、退職時に社員が「離職の本当の理由」を伝えないケースが多いのが現実です。そこで、「退職理由の本音」についてランキング化した調査をご紹介します。

1位:上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった(23%)
2位:労働時間・環境が不満だった(14%)
3位:同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった(13%)
4位:給与が低かった(12%)
5位:仕事内容が面白くなかった(9%)
6位:社長がワンマンだった(7%)
7位:社風が合わなかった(6%)
7位:会社の経営方針・経営状況が変化した(6%)
7位:キャリアアップしたかった(6%)
10位:昇進・評価が不満だった(4%)

引用元:転職理由と退職理由の本音ランキングBest10(リクナビNEXT)

1〜10位のうち、1位と3位が「社内コミュニケーション問題」となっています。また「社長がワンマンだった」という理由で、会社と馬が合わないケースもあるようです。

たしかに、労働時間や給与などの「労働環境」、キャリアアップや評価など「仕事へのやりがい」を不満にもつ社員も一定数いますが、やはり「人間関係」が原因で離職する社員が圧倒的に多いといえるでしょう。

【本題】離職率改善の取り組み事例7選

それではさっそく、「離職率改善の取り組み事例」を見ていきましょう。前章でもお伝えした、離職率が高い原因である「人間関係」「労働環境」「仕事へのやりがい」にフォーカスし、それらを改善した事例をご紹介します。

【事例1】「月イチ面談」で離職改善 | 株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントは、「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンのもと、インターネット広告事業を展開する会社です。インターネットテレビ局「Abema TV」を運営する会社としても知られています。

上司と部下が1対1で話しあう「1on1ミーティング」が注目される今。同社においては、人事評価への満足度が高い部署と、そうでない部署の差が大きいという問題を抱えていたそう。

そこで、人事評価制度を改善し、社員に「仕事へのやりがい」を感じてもらうために、2005年ごろから「月イチ面談」を実施。

【離職率改善のポイント】

  1. 上司・部下、お互いに「安心できる」という声が増え、成果に対する社員の合意もスムーズになった
  2. 上司が部下の状態をいち早く察知・ケアできるようになったことで、「びっくり退職」が減った
  3. 普段からの業務の進捗・確認によって、上司が部下を褒める機会が生まれ、社員の自信につながった

【参照】 HR NOTE | 「びっくり退職」が激減!サイバーエージェントが実践する月イチ面談のメリットとは?

【事例2】「仕事Bar」の導入で社内コミュニケーション活性化 | サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社は、東京に本社を構えるソフトウェア開発会社です。ビジネスアプリ作成クラウド「kintone」や、メールを複数人で共有できる「Mailwise」など、さまざまなツールを提供。その他にも、企業研修や組織コンサルティングといったサービスも提供しています。

同社では、社内コミュニケーション活性化を目的に「仕事Bar」という取り組みを実施。文字通り「Barのようなリラックスできる雰囲気で仕事の話をする」という施策で、5人以上の会を対象に、1人あたり1,500円が支給されます。

【社内コミュニケーション活性化のポイント】

  1. 社員が意見を言える場ができたことで、一人ひとりの満足度が高まった
  2. 上層部が決めた新しい制度に対して「一方的すぎる」「なぜその制度が必要なのか」といった反発が起こらなくなった
  3. 仕事Barの開催によって、誰でも働き方を好きなように宣言できる「新・働き方宣言制度」が誕生した

自分の意見を主張できる場を作ったことで、社内コミュニケーションが活性化し、離職改善に役立った事例といえるでしょう。

【参照】 サイボウズ流「チームワークあふれる会社にするコミュニケーション」とは?

【事例3】社内SNS活用で離職改善 | 株式会社ヴィエリス

株式会社ヴィエリス

株式会社ヴィエリスは、「すべての女性をもっとキレイに」という経営理念のもと、全身脱毛サロン「KIREIMO」を運営する会社です。全国に43店舗を展開しており、多くのモデルやタレント・アイドルからも人気を集めています。

以前まで、社内コミュニケーションツールとして「LINE」を利用していた同社。しかし、「公私混同してしまう」「重要な情報が流れる」といった問題によって、社員同士のコミュニケーションに「行き違い」があったといいます。

このままでは、社員のモチベーションが下がり、離職する社員も増えかねないと考え、社内SNS「Talkonote」の導入に踏み切ることに。

【離職率改善のポイント】

  1. 情報の伝達率が高まったことで、業務の修正と改善がスピーディーになった
  2. いいね!数や遅刻状況をチェックできる「アクションリズム解析」によって、いち早く社員のケアが可能になった
  3. 社員同士で「ここが良かった」など褒めあう風土が生まれ、個人のモチベーションアップにつながった

情報共有の円滑化によって、社員のエンゲージメントが高まり、離職率が改善された事例といえるでしょう。

【参照】 [活用事例] 株式会社ヴィエリス

【事例4】社内SNS活用で離職改善 | 株式会社オアシスライフスタイルグループ

株式会社オアシスライフスタイルグループ

株式会社オアシスライフスタイルグループは、「衣・食・住に特化し、日々の生活にときめき・潤い・安心をプラスする」をテーマに、飲食やアパレル、ブランドマネジメント事業など多彩な事業を展開する会社です。

以前まで、LINEとメールを使用していた同社。とくに問題なく情報共有ができていたものの、社員数の増加にともなって、社内コミュニケーションが取りづらくなっていたそうです。

そして事業が拡大し、社員間で「すれ違い」が生まれるように。悪循環が続き、離職率が50%近くになっていた時期もあったといいます。そんな現状を打開するべく「Talknote」を導入することに。

【離職率改善のポイント】

  1. 全社員の投稿が「見える化」されたことで、業務の進捗をすぐに把握できるようになり、会社に一体感が生まれた
  2. すぐに社員の状態を把握できるため、新規事業をはじめる際も安心して任せられるようになった
  3. 社内コミュニケーションの量・質の向上によって、離職率が50% → 10%に

社内情報が「見える化」されたことで、社員・経営陣ともに安心感が生まれ、離職率低下につながった事例といえるでしょう。

【参照】 [活用事例] 株式会社オアシスライフスタイルグループ

【社内SNS製品紹介】社内コミュニケーションツール「Talknote」

社内コミュニケーションツールTalknote アイキャッチ画像

社内コミュニケーションツールとして、弊社が提供している社内コミュニケーションツール「Talknote」をご紹介させてください。Talknoteは、社内コミュニケーションの解決をはじめ企業理念の浸透、業務の効率化を期待できます。

使い方はいたってシンプル。Talknoteは「グループ」「メッセージ」「タスク」の3つの機能のみで構成されているため、SNS慣れしていない方でも簡単にお使いいただけます。その利便性から、すでに約1,000社の企業様に利用いただき、多くの企業様が高い満足度を感じています。

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【事例5】ピアボーナスの導入で離職改善 | オールハウス株式会社

オールハウス株式会社は、広島市内を中心に注文住宅・不動産売買・賃貸仲介・リフォーム業務を手がける会社です。

部署間の連携がうまくいかず、離職率の高さに悩んでいたという同社。5つの事業部のそれぞれの商品が異なることから、部署間で「行き違い」が生まれていたそうです。

そんな問題を解決するべく導入したのが、ピアボーナス。ピアボーナスとは、社員同士がお互いの成果に対して、少額の報酬として受け取れる制度のこと。

【離職率改善のポイント】

  1. ピアボーナスをきっかけに社内コミュニケーション量が増え、横の連携がスムーズになった
  2. 普段あまり発言しない社員にも積極性が生まれ、社員の仕事に対するモチベーションが向上した
  3. 社内に「ありがとう」が飛び交うようになり、「この会社にもっと居たい」と思う社員が増えた

ピアボーナスの導入によって、社員同士が褒めあう文化が醸成され、離職改善につながった事例です。

【参照】 Unipos BLOG | Unipos導入で離職率が大きく改善、売上1億円アップという予想外の効果も

【事例6】シャッフルランチで人間関係を改善 | コネヒト株式会社

コネヒト株式会社は、「人の生活になくてはならないものをつくる」というミッションのもと、女性向けQ&Aアプリ「mamari」を運営する会社です。

同社では、社員同士の交流を円滑にするために「シャッフルランチ」を実施。シャッフルランチとは、文字通り「普段あまり話さない社員同士でランチに出かける制度」のことです。この制度を導入したことで、社内コミュニケーションが円滑になり、社員同士の関係もより深まったといいます。

【人間関係改善のポイント】

  1. 普段あまり話さない社員同士でランチに行くことで、相手の知られざる魅力の発見につながった
  2. 一度シャッフルランチに出かけたことで、その後のオフィス内でも会話が弾むようになった
  3. ママスタッフとの会話によって、女性向けQ&Aアプリのユーザーを想定した新たなアイデアに結びついた

普段あまり話さない社員との交流をあえて制度化したことで、その後の社内コミュニケーション・人間関係の構築につながった事例です。

【参照】 コネヒトの日常 | 【社内制度】メンバーもユーザーもハッピーになる「シャッフルランチ」ってなに?

【事例7】「シエスタ制度」で従業員エンゲージメント向上 | 株式会社HUGO

株式会社HUGOは、SEOやアクセス解析・Webサイト構築などのデジタルマーケティング事業をメインにおこなう会社です。その他にも、IoTコンサルティング・設計・構築といった事業も手がけています。

大阪を拠点にする同社では、労働時間を見直すために「シエスタ制度」を導入。シエスタ制度とは、社員に就労時間中の「3時間の休憩」を与える制度のこと。

スペインで生まれた同制度ですが、日本国内での導入はきわめて珍しく、これが社員の生産性向上にもつながっているといいます。

【従業員エンゲージメント向上のポイント】

  1. 平日の13:00〜16:00を「自由時間」とすることで、社員のストレスを削減
  2. 自由時間によってアイデアがふと思い浮かぶ社員が増えた
  3. 抜本的なリフレッシュが必要な社員に向けて、「超回復休暇」を用意した

同社は、もともと離職率が高かったというわけではありませんが、シエスタ制度によって従業員エンゲージメントが向上した事例。「離職防止」の取り組みとしても押さえておきたい事例といえるでしょう。

【参照】 瓦版 | 休憩時間を3時間にすると会社はどうなるのか

【まとめ】離職率改善の取り組み

本記事では、離職率改善の取り組みについて、以下の事例をお伝えしてきました。

  1. 「月イチ面談」で離職改善 | 株式会社サイバーエージェント
  2. 「仕事Bar」の導入で社内コミュニケーション活性化 | サイボウズ株式会社
  3. 社内SNS活用で離職改善 | 株式会社ヴィエリス
  4. 社内SNS活用で離職改善 | 株式会社オアシスライフスタイルグループ
  5. ピアボーナスの導入で離職改善 | オールハウス株式会社
  6. シャッフルランチで人間関係を改善 | コネヒト株式会社
  7. 「シエスタ制度」で従業員エンゲージメント向上 | 株式会社HUGO

ご紹介したように、離職率の改善にはさまざまなアプローチ方法があります。適切なアプローチをするためにも、経営者や人事が「社員はどこに不満をもっているのか?」を理解することが大切です。

「今よりも会社の風向きを良くしたい」とお考えの方は、ぜひ今回の内容を、自社の離職率改善にお役立てください。