離職率の計算方法とは?【離職率改善企業事例あり】 アイキャッチ画像

「自社内の離職率を改善したい」
「そのために、離職率の計算方法を知りたい」
「そして自社の離職率の現状把握をして、今後の改善に役立てたい」

このようにお考えの経営者・人事の方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回は、離職率の計算方法について詳しく解説していきます。

本記事のポイント

  • 離職率の計算方法がわかる
  • 離職率と定着率の違いがわかる
  • 離職率が改善した事例を学べる

離職率は、企業の現状把握・今後の成長のためにもしっかりと管理・把握したい指標のひとつといえます。正確な離職率を知っておくことで、「社員の離職を防ぐためにどのような施策を打てば良いか?」も明確になるはず。

まずは今回の内容を参考に、自社の離職率の現状をしっかりと把握しましょう。

【前提】離職率とは?

新聞やニュースでも時折見かける「離職率」という言葉。離職率とは、「一定期間のあいだにどれくらいの社員が会社を辞めたか」を示す、働きやすさの指標のひとつです。

日本でよく耳にする離職率は多くの場合、厚生労働省による「雇用動向調査」での定義にもとづいたものとなっており、「常用労働者に対する離職者の割合」で数値化できます。

少子高齢化が叫ばれている現代において、離職率は重要なキーワードともいえるでしょう。少子高齢化により、多くの企業は「採用難」に苦しんでいるのが現状です。

外からの人材確保が難しくなっている以上、「すでに在籍している社員の流出」を防ぐ必要があり、それらを測る指標として、離職率は重要な役割を果たします。

また離職率は、「社員の満足度」とも相関します。離職率が低ければ低いほど、社員の職場に対する満足度が高いといえるでしょう。簡単に数字で示せる離職率は、多くの企業が追うべき「KPI(重要業績評価指標)」であるともいえます。

【本題】離職率の計算方法とは?【厚生労働省参照】

それでは本題である、「離職率の計算方法」を見ていきましょう。ここでは、厚生労働省の「雇用動向調査」にもとづいた、離職率の計算方法をご紹介します。

離職率の計算に必要な「3つの用語」

計算の前に、まずは以下の「3つの用語」を覚えておくとわかりやすいでしょう。具体的には以下の3つです。

  1. 離職率(入職率)
  2. 常用労働者
  3. 入職者

離職率(入職率)

常用労働者に対する離職者(入職者)の割合のこと。

常用労働者

以下のいずれかに該当する労働者のこと。

  1. 期間を定めずに雇われている者
  2. 1ヶ月以上の期間を定めて雇われている者

入職者

常用労働者のうち、調査対象期間中に事業所が新たに採用した者をいい、他企業からの出向者・出向復帰者を含み、同一企業内の他事業所からの転入者を除く。

離職率の計算式は?」

離職率の計算式は、以下のとおり。

離職率の計算式

簡単にあらわすと、「離職率 = 離職した社員数 ÷ 在籍している社員数 × 100」となります。

(例1)
「1年間での在籍社員の離職率」を考えるとします。2020年1月1日時点で400名の社員が在籍しており、2020年の1年間で20名の社員が退職したとすると、計算式が「20 ÷ 400 × 100 = 5」となります。つまり、この会社での離職率は「5%」となります。

(例2)
「新卒社員の3年以内での離職率」を考えてみましょう。50名の新卒社員を採用し、3年以内に10名が退職した場合、計算式は「10 ÷ 50 × 100 = 20」となります。つまり、この会社での新卒社員の3年以内の離職率は「20%」となります。

【参照】 厚生労働省 | 雇用動向調査:調査の結果

離職率の平均とは?【厚生労働省参照】

これまで離職率の計算方法を見てきましたが、「離職率の平均値ってどれくらいなの?」と疑問に思っている方も多いでしょう。ここでは、全国的に見た離職率の平均や推移について解説していきます。

離職率の平均は「14.6%」(平成30年雇用動向調査結果より)

まず、厚生労働省が公表している、「平成30年(2018年)の常用労働者の動き」の図を見てみましょう。

平成30年(2018年)の常用労働者の動き

【参照】 厚生労働省 | 平成30年雇用動向調査結果の概況

この図の最上段が、平成30年での離職率をあらわした数字です。1月1日時点での常用労働者数が「49,706,300人」なのに対し、離職者が「7,242,800人」となっています。ざっくりとした数字であらわすと、「約5,000万人のうち700万人が離職している」ということです。

先ほどの計算式に当てはめると、「7,242,800 ÷ 49,706,300 × 100 = 14.57…」となり、四捨五入して「14.6%」となります。

一方、新しく入社した社員数をあらわす「入職率」は、15.4%です。入職率から離職率を引くと「0.8%」がプラスとなるため、離職者よりも入職者が上回っている「入職超過」の状態といえるでしょう。

離職率の推移

離職率は、以下のように推移しています。

離職率の推移

【参照】 厚生労働省 | 平成30年雇用動向調査結果の概況

厚生労働省発表の、平成17年から平成30年の入職率・離職率をあらわした図です。平成30年は「14.6%」となっています。

業種によってムラがある

離職率は、業種によって大きな差があります。以下の図をご覧ください。

離職率

【参照】 厚生労働省 | 平成30年雇用動向調査結果の概況

産業別に見た入職率・離職率の数字です。離職率を示す緑のグラフを見てみましょう。もっとも低いのが「建設業(9.2%)」で、もっとも高いのが「宿泊業・飲食サービス業(26.9%)」です。

業種によってこれだけのムラがあるため、「自社の業種」と「社員の離職状況」とをもう一度見直してみるのが良いでしょう。

定着率とは?

これまで、離職率について詳しく解説してきましたが、「定着率」という言葉も存在します。離職率のように、厚生労働省が認めている公式用語ではないものの、一般的に「入社した社員がどれくらい定着しているか」を示す指標です。

一般的な計算式はありませんが、「100 – 離職率」であらわせます。

たとえば、新卒社員の3年以内での離職率が「20%」だった場合、「100 – 20 = 80」となります。つまり、定着率は「80%」となるわけです。

自社の動向をはかるためにも、離職率の数字を出すと同時に、定着率も計算しておくのが良いでしょう。

【事例】離職率改善企業事例

離職率の計算方法について解説してきましたが、続いて「離職率が改善した企業事例」をご紹介します。

ここでは、弊社が提供する社内SNS「Talknote」を導入して離職率が改善した事例をピックアップ。これから離職率改善のための新しい取り組みを実施しようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

【事例】株式会社エー・ピーカンパニー

株式会社エー・ピーカンパニー

株式会社エー・ピーカンパニーは、「食のあるべき姿を追求する」というミッションのもと、地鶏料理店「塚田農場」や海鮮居酒屋「四十八漁場」など、国内外に全10ブランド260店を展開する会社です。

以前まで、メールとFAXで情報共有をおこなっていた同社。その後、社員だけにTalknote
、アルバイトにはLINEを導入したそうです。しかし、本部が伝えたい情報の40%程度しか現場に届いておらず、そうした「コミュニケーションロス」に悩みを抱えていたといいます。

このままでは、本部と現場お互いにストレスがかかると考え、アルバイトを含む全従業員にTalknoteを導入することに。

【離職率改善のポイント】

  1. 数百種類を超える商品知識を共有できるようになり、スタッフのモチベーションが向上した
  2. Talknote上で生産者の想いが共有されたことで、スタッフの「感情移入度」が高まった
  3. アルバイトの離職率が10%低下、アルバイトからの正社員化が15%増加した

本部・生産者・スタッフ間の情報共有がスムーズになったことで、スタッフのモチベーションが高まり、離職率が低下した事例です。

【参照】 [活用事例] 株式会社エー・ピーカンパニー

【社内SNS製品紹介】社内コミュニケーションツール「Talknote」

社内コミュニケーションツールTalknote アイキャッチ画像

社内コミュニケーションツールとして、弊社が提供している社内コミュニケーションツール「Talknote」をご紹介させてください。Talknoteは、社内コミュニケーションの解決をはじめ企業理念の浸透、業務の効率化を期待できます。

使い方はいたってシンプル。Talknoteは「グループ」「メッセージ」「タスク」の3つの機能のみで構成されているため、SNS慣れしていない方でも簡単にお使いいただけます。その利便性から、すでに約1,000社の企業様に利用いただき、多くの企業様が高い満足度を感じています。

web相談会

テレワークご検討中の方へ WEB相談会開催中!
Talknoteの機能やテレワークでの活用例など、デモ画面とともご説明します。
まだ検討段階という方も歓迎ですので、お気軽にご参加下さいませ。
全力でサポートさせていただきます!

【こんな方にオススメ!】
・テレワークの導入を検討している方
・テレワークで起きている問題について相談したい方
・色々なツールを比較してみたものの、違いがよく分からない

[無料] Talknote無料相談会のお申し込みはこちらから

【まとめ】離職率の計算方法

本記事では、離職率の計算方法についてお伝えしてきました。

【離職率の計算方法、まとめ】

  • 離職率は「離職した社員数 ÷ 在籍している社員数 × 100(%)」で算出できる
  • 離職率の全国平均は「14.6%」(平成30年雇用動向調査結果より)
  • 離職率は、業種によって大きな差がある
  • 定着率は「100 – 離職率(%)」で算出できる

ご紹介したように、離職率の計算方法は意外と簡単です。「在籍している社員数」と「離職した社員数」さえわかれば、すぐに計算できるでしょう。ただ、離職率を求めて終わるのではなく、「今後どのような施策を打っていくか?」という改善提案が当然大切です。

予想よりも離職率が高かった場合は「改善策」を、予想よりも離職率が低かった場合は「さらに低くする方法」を考えてみましょう。そのためにも、まずは今回の内容を参考にしながら、自社の離職率の現状把握をしてみてください。

【関連】 従業員エンゲージメント向上施策10選!【事例あり】

【関連】 従業員エンゲージメントの要素とは?【事例あり】

引き続き、本メディアでは社内エンゲージメント向上に役立つ情報をお届けしていきます。